ケンオー・ドットコラム

15日の停電には、まいった。停電の情報を掲載、発信しようにも、それに使うパソコンが停電しているのでは、手も足も出ない。電話連絡をと思っても、ISDNルーターに接続した固定電話は使えなかった。

昔と比べて企業のコミュニケーションツールは電気に大きく依存するようになっている。メール連絡はもちろん、遠くの営業所とネットワークで接続しているケースも珍しくない。IP電話もしかり。場合によっては停電で電話がつながらないために、倒産でもしたのではと勘繰られるようなこともあったかもしれない。

不思議なのは、東北電力のホームページに障害情報がないこと。昨年、新潟市を中心に大停電が発生する以前からおかしいと思っていたが、大停電後も障害情報のページはなく、今回の停電も翌日になってプレスリリースを掲載するにとどまった。ただ、これは東北電力に限った話ではなく、東京電力や関西電力でも同様のようだ。

プロバイダーではホームページの障害情報の掲載は常識で、必須ともいえる。停電はプロバイダの障害発生よりはるかに大きな社会影響を与えるにもかかわらず、障害情報を掲載しないのは納得できない。

もちろん、障害情報を知ったからといって停電の状況が変わるわけではない。しかし、停電復旧のおおよその時刻でもわかれば、次善の策を講じることができる。自治体や報道機関への速やかな発表は評価できるが、自前で周知できるホームページを利用しない手はないだろう。

プロバイダーならサービスに不満があれば、ほかのプロバイダーを利用すればいい。こっちの店が嫌いなら、あっちの店へ行けばいい。しかし、電力会社はガス会社などと同様、選択ができず、よその電力会社に代えることができず、必然的に公共性は高い。

障害情報を掲載しないのは、どうせほかの電力会社の乗り換えられないと、あぐらをかいていると邪推されても仕方ない。日常的ですらある原発事故の報告の遅れもそうだが、そうした利用者の邪推をぬぐい去ることができるかどうかは結局、電力会社の姿勢、取り組みにかかっている。